熊本で起きた地震では、現在の建築基準法に適合した住宅でも、倒壊するということが起こっています。

理由は大型の地震が連続して起こることによる、筋交の損壊やビスの抜けなどによる、本来の耐震性能を発揮できなかったからだと言われています。

今日は、建物本体の耐震性能のことではなく、地盤も同じぐらい大切だという話しをします。

損壊した住宅は地盤の影響もある

熊本の震災後に専門家が現地で損壊した住宅を調べてわかったことがあります。

それは地盤被害も多く含まれているということでした。

大きな被害を受けた住宅を調べると、河川の周りにある湿地帯などの地盤の弱い場所の住宅だったり、盛り土された住宅にも被害が及んでいました。

地盤沈下したり、盛土が崩壊したりすることで、建物本来の耐震性能が発揮できずに損壊に繋がった建物が多かったということです。

これは建築基準法自体を満たしていない可能性があることです。

隣同士の住宅でも、盛土でも適切な施工をしていた為に損壊を免れた住宅と、盛土が不良施工だった為に住宅が損壊したものが並んでいたというケースもあったということです。

これは、旧耐震の住宅（昭和５６年５月末以前の確認申請）だからというわけではなく、新耐震（現在の耐震基準）のものも含まれていたのでした。

地盤をしっかりと調査する

地震による住宅の被害を免れるためには、建物本体の耐震性能を上げることはもちろんですが、地盤の調査と必要な補強工事をしっかりとすることが重要です。

新築の場合には、事前に必ず調査をして、必要に応じて地盤補強を行いますが、様々な工法があります。

地盤補強は「保険」的に考えている場合には、業者のデータから割り出した補強を、なるべくローコストで出来る方法を探す方もおられるかもしれませんが、地耐力だけでなく、液状化に強い工法を選ぶなど、土地の地歴などを調べ、効果とコストのバランスをしっかりと見極める必要があります。

中古住宅の購入の場合には、耐震性能を判断することは当然ながら、現在の地盤の状態も調査することが必要です。

建物が新築されてから、弱い地盤であれば、建物の基礎の高さが一定でなかったり、傾いていたりします。

これは見た目ではわからないレベルのものもありますので、しっかりと調査することが重要です。

目に見えるケースは、地盤の沈下による基礎の割れなどが生じているケースもありますが、こうした物件は手を出さないことです。

また、建物全体にしっかりと力が伝わるように、基礎と柱とのつなぎの状態まで調べられるとなお良いです。

現在住んでいる住宅の場合には、地盤改良を基礎下を掘って行う工法もあり、１０００万円程度かかる場合もあります。

工法は様々ですので、地盤の状態や立地条件に応じて、最適な工法を選択することが重要です。

今日の｢わかった！｣

熊本で起きた地震の影響で、損壊した住宅の中には、現行の建築基準法で建てられたものも多く含まれていました。

これは専門家を驚かせた事実でしたが、原因はくりかえしの大型地震による筋交や金物の破損などと思われていました。

しかし、原因はそれだけではなく、地盤の影響もかなり受けていることがわかりました。

新築工事の時は、地盤補強は「余計なコスト」と思いがちですが、いくらしっかりとした建物を建てても、地盤がしっかりしていなければ、地震時に安心できる住まいとは言えません。

なので、その土地の地歴なども調べ、どんな補強が適切なのかも専門家としっかりと話し合い、価格だけで地盤補強の工法を決めないことです。

既存の住宅の場合には、同じように地歴を調べながら、必要であれば地盤補強をすることも強くおすすめします。

ただし、価格はそれなりにかかりますので、効果とコストのバランスをよく見極めて下さい。

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＜編集後記＞

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